
日本
- 発行機関
- 国土交通大臣(地方運輸局を通じて)
- 最低年齢
- 16歳
- 浮標式
- IALA B方式
- 衝突予防規則
- 海上衝突予防法
免許は必要ですか?
はい。海でも湖や川でも、モーターボートや水上オートバイを操縦するには小型船舶操縦免許が必要です。
免許が不要なもの:
- 動力のない手こぎボート
- 動力のない総トン数5トン未満のヨット
- 登録長3m未満・出力1.5kW未満で条件を満たすボート(プロペラの安全に関する条件あり)
免許は16歳から、一級は18歳からです。18歳未満で受けた二級は総トン数5トン未満に限られます。
二級小型船舶操縦士(湖川小出力限定)
16歳から
- できること
- 湖・川と指定された一部の海域で、総トン数5トン未満・エンジン出力15kW未満のボートを操縦できます。水上オートバイは対象外です。
- 取得方法
- 国家試験は正誤式30問の学科試験で、合計20問以上かつ各科目で半分以上の正解が必要です。ほかに実技試験と身体検査があります。
- 学べる場所
- ガイドを読む無料の模擬試験 · 50問
特殊小型船舶操縦士
16歳から
- できること
- 水上オートバイ専用の免許で、船の航行区域の範囲内、海岸や湖岸から2海里までを航行できます。ボートは操縦できません。
- 取得方法
- 国家試験は四肢択一40問の学科試験で、合計26問以上かつ各科目で半分以上の正解が必要です。ほかに水上オートバイの実技試験と身体検査があります。
- 学べる場所
- ガイドを読む無料の模擬試験 · 50問
二級小型船舶操縦士
16歳から
- できること
- 総トン数20トン未満のボート(一人で操縦する構造のプレジャーボートは長さ24m未満まで)を、平水区域と海岸から5海里以内で操縦できます。18歳未満は総トン数5トン未満に限られ、水上オートバイは対象外です。
- 取得方法
- 国家試験は四肢択一50問の学科試験で、合計33問以上かつ各科目で半分以上の正解が必要です。ほかに実技試験と身体検査があります。
- 学べる場所
- ガイドを読む無料の模擬試験 · 50問
一級小型船舶操縦士
18歳から
- できること
- 総トン数20トン未満のボート(一人で操縦する構造のプレジャーボートは長さ24m未満まで)を操縦できます。免許による距離の制限はありませんが、船の航行区域や沖合での乗組みの規則は適用されます。水上オートバイは対象外です。
- 取得方法
- 国家試験は四肢択一64問の学科試験で、一般科目50問中33問以上と上級科目14問中10問以上、さらに各科目で半分以上の正解が必要です。ほかに実技試験と身体検査があります。
- 学べる場所
- ガイドを読む無料の模擬試験 · 50問
ほかの試験ガイド
一級小型船舶操縦士(1級船舶免許)
一級小型船舶操縦士は、免許による航行区域の制限がない小型船舶の免許です。二級の範囲(海岸から5海里)を超えて沖合へ出るボートの船長に必要で、18歳から取得できます。総トン数20トン未満のボートが対象で、水上オートバイは操縦できません。
特殊小型船舶操縦士(水上オートバイ免許)
特殊小型船舶操縦士は、水上オートバイ専用の免許です。ハンドルバーで操縦しジェット式ポンプで進む水上オートバイ(いわゆるジェットスキー)は、一級・二級の免許を持っていてもこの免許がなければ操縦できません。逆に、特殊の免許でボートは操縦できません。
二級小型船舶操縦士(湖川小出力限定)
二級小型船舶操縦士(湖川小出力限定)は、湖・川と国土交通大臣が指定した一部の海域で、総トン数5トン未満・エンジン出力15kW(約20馬力)未満のボートを操縦できる免許です。正式な名称は二級小型船舶操縦士(第一号限定)です。水上オートバイは操縦できません。
職業用の甲板部資格
六級海技士(航海)
- できること
- 六級海技士(航海):乗り組める船は、船の大きさ・航行区域・船内での職務によって決まります。
五級海技士(航海)
- できること
- 五級海技士(航海):乗り組める船は、船の大きさ・航行区域・船内での職務によって決まります。
四級海技士(航海)
- できること
- 四級海技士(航海):乗り組める船は、船の大きさ・航行区域・船内での職務によって決まります。
三級海技士(航海)
- できること
- 三級海技士(航海):乗り組める船は、船の大きさ・航行区域・船内での職務によって決まります。
二級海技士(航海)
- できること
- 二級海技士(航海):乗り組める船は、船の大きさ・航行区域・船内での職務によって決まります。
一級海技士(航海)
- できること
- 一級海技士(航海):乗り組める船は、船の大きさ・航行区域・船内での職務によって決まります。
無線の資格
第三級海上特殊無線技士
- できること
- 25.01MHz以上・5W以下の国内の船舶無線電話と、5kW以下の船舶レーダーを操作できます。
第二級海上特殊無線技士
- できること
- 25.01MHz以上・50W以下の国内の海岸局・船舶局の無線と、指定された10W以下の中短波の無線、レーダーを操作できます。
第一級海上特殊無線技士
- できること
- 50W以下の船舶のVHF・DSCを操作でき、中短波と衛星通信は一部に限られます。国際公衆通信は扱えません。
レーダー級海上特殊無線技士
- できること
- 船舶レーダーを操作できます。技術操作は、電波の質に影響しない外部の調整に限られます。
第四級海上無線通信士
- できること
- 国内の海岸局・船舶局の無線と一部の船舶レーダーを操作できます。モールスと船舶地球局は除きます。
第三級海上無線通信士
- できること
- GMDSSの船舶局・海岸局の無線を操作できます。技術操作には設備と出力の制限があります。
第二級海上無線通信士
- できること
- GMDSSの船舶局・海岸局の無線を操作できます。技術操作には設備と出力の制限があります。
第一級海上無線通信士
- できること
- GMDSSの船舶局・海岸局の無線を操作できます。海岸局の技術操作には出力の制限があります。
第三級総合無線通信士
- できること
- 一部の船舶局・漁業用海岸局の無線を、指定されたモールス通信を含めて操作できます。
第二級総合無線通信士
- できること
- 船舶局・海岸局の無線とモールス通信を操作できます。国際通信と技術操作には制限があります。
第一級総合無線通信士
- できること
- モールス通信を含む船舶局・海岸局の無線を操作できます。海岸局の技術操作には出力の制限があります。
船舶局無線従事者証明書
- できること
- 義務船舶局の指定された無線設備や衛星通信設備を扱うための追加の証明書です。
さっそく勉強を始めませんか?
公式の情報源: 国土交通省 — 小型船舶操縦免許の制度 · 日本海洋レジャー安全・振興協会 — 免許制度について · 日本海洋レジャー安全・振興協会 — 試験について · 国土交通省 — 大型船舶に乗り組むためには(海技士免許) · 日本無線協会 — 海上無線従事者 · 国土交通省 — 特定操縦免許制度について

